三菱UFJニコスギフト券1000円券50枚セット　格安チケット販売

（2012年3月23日現在のデザイン）

三菱UFJニコスギフト券1000円券50枚セット

全国の三菱UFJニコスギフトカード取扱店にてご利用いただけます。
※こちらの商品はサイズの都合上、簡易書留での発送は対象外となりますので、予めご了承下さい。
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ご利用案内

三菱UFJニコス

三菱UFJニコス株式会社（みつびしユーエフジェイニコス）は、株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の子会社で、国内最大のクレジットカード会社である。三菱広報委員会会員。

概要

1951年6月7日に、日本信用販売株式会社（後に商号を日本信販株式会社に変更）として設立され、信販最大手であった。2005年10月1日に株式会社UFJ銀行（現・株式会社三菱東京UFJ銀行）の子会社となり、同日に株式会社UFJカード、2006年10月1日に協同クレジットサービス株式会社、2007年4月1日に株式会社ディーシーカードをそれぞれ吸収合併し、2008年4月1日に個品割賦事業をジャックスへ事業譲渡し、銀行系クレジットカード会社に転換した。その後、MUFGが直接出資する子会社となっている。

クレジットカードに関しては、MUFGカード、DCカード、UFJカード及びNICOSカードの各クレジットカードを発行している。尚、2007年9月28日に発表している新中期経営計画に拠れば、クレジットカードは段階的にMUFGカードに移行させるとしているが、一方で、NICOSカードの提携カードである「JAカード」を維持するとしている。

株式会社フィナンシャルワンカードから始まったフィナンシャルワンの運営も引き継いでいる。グループスローガンは、MUFG共通の『Quality for You』シンボルマークやコーポレートカラーもMUFGと共通である。

ギフトカード

ギフトカードとして、「三菱UFJニコスギフトカード」を発行している。現在発行されている額面金額は次の通り。

500円券
1000円券
5000円券

なお、過去にはニコスギフトカードなどで10000円券が発行されていた。

過去にダイヤモンドクレジット・DC・日本信販・NICOS・ミリオン・UFJ・UFJNICOSの各会社およびブランド名で発行されていたギフトカード(以下本節内において旧券と記述)も、現在の三菱UFJニコスギフトカード取扱い加盟店であれば、DC・UFJ・ギフトカード取扱店規約(以下本節内において取扱店規約と記述)第2条により現在発行されている三菱UFJニコスギフトカードと同様に利用できる。

ただし、旧ニコスギフトカードの旧デザイン券のうち、平成7年10月～平成10年8月に発行された額面金額が5000円のものと10000円のものについては現在加盟店での利用は不可となっており、三菱UFJニコスが現在発行している三菱UFJニコスギフトカードとの交換を行っている(同時期発行されていた額面金額が1000円の旧券については現在も利用が可能である)。

また、ダイヤモンドクレジットギフトカードやミリオンギフトカードなどは加盟店側が使用可否のみならずその存在自体を知らず、使用を断られることがある。本来上記の旧券の使用を正当な理由(ミシン目で切り取られている、著しく汚損しており有効性の判断が不可など)が無いにもかかわらず店側の周知不足を理由に使用を拒否することは取扱店規約第7条に違反する行為であり、その場合三菱UFJニコスは取扱店規約第12条に基づき加盟店との契約を解除することが可能である。

なお、誤ってギフトカードのミシン目を切り取ってしまうと無効となり、加盟店での利用は不可能となるが、切り取り片が残っている場合は三菱UFJニコスギフトカードセンターへ連絡すれば有効なギフトカードと交換が可能な場合もある。

UFJニコス株式会社→三菱UFJニコス株式会社

2005年10月 - 日本信販株式会社が株式会社UFJカードを合併し、「UFJニコス株式会社」に社名変更。
2006年3月 - 本社機能を秋葉原UDXへ移転。（登記簿上の本店は旧本社所在地のまま）
2006年10月1日 - 「協同クレジットサービス株式会社」を吸収合併。
2007年4月1日 - 「株式会社ディーシーカード」と合併し、商号を「三菱UFJニコス株式会社」に変更。
2008年1月1日 - ニコス地域会社6社を吸収合併。
2008年4月1日 - 子会社のJNS管理サービス株式会社に個品割賦事業を会社分割後、全株式をジャックスに譲渡。
2008年7月16日 - 新ブランド「MUFGカード」発行。
2008年7月28日 - 上場廃止。
2008年8月1日 - 株式交換により、三菱UFJフィナンシャルグループの完全子会社となる。
2008年8月8日 - 株式譲渡（2億4400万株）により、農林中央金庫の持分法適用関連会社となる。

出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
2012/3/23現在