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株主優待券 - 映画 買取価格
東映 株主優待券
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東映 株主優待券 ※参考


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(2012/12/24現在)


会社概要


東映株式会社(とうえい、TOEI COMPANY, LIMITED)は、日本の映画の製作・配給・興行会社。
一般には映画会社として知られる。2005年現在、直営の映画館34館、2つの撮影所(東映東京撮影所と東映京都撮影所)を保有する。テレビ朝日の大株主としても有名であり、同時にテレビ朝日が東映の筆頭株主になっている。


沿革


1949年(昭和24年)10月1日設立の東京映画配給(とうきょうえいがはいきゅう)が1951年(昭和26年)、東京・大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオを経営。やがて映画製作に進出した太泉映画(おおいずみえいが)と1938年(昭和13年)東急東横線の沿線開発を目的に設立され、東京の渋谷や横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所(旧新興キネマ京都撮影所)を賃借して映画製作に進出した東横映画(とうよこえいが)を吸収合併、社名を東映と改めて出発した。 東横映画を吸収したことからも判る様に設立には東京急行電鉄が関わっている。阪急電鉄創業者の小林一三が東宝を作ったように、五島慶太は東映を作った。東横映画には、マキノ光雄と根岸寛一を中心に、大陸から引き上げた満州映画協会OBが製作スタッフとして参加しており、そのまま東映に移行した彼らは松竹、東宝、大映に継ぐ後発映画会社である「第四系統」として誕生した会社を担うことになる。上記のように企業としては戦後派であるが、撮影所は東西ともに帝キネ→新興→大映第二(東横)を引き継いでおり、徹底して大衆娯楽路線を重視する路線も引き継ぐ。
1950年代に入ると、戦前から活躍する時代劇スターの片岡千恵蔵、市川右太衛門、月形龍之介、大友柳太朗らを擁し、さらに東映娯楽版によって若者に人気を得た中村錦之助、東千代之介をデビューさせ、大川橋蔵、北大路欣也らを加え、東映時代劇ブームを巻き起こして、1956年(昭和31年)には松竹を抜いて配給収入でトップとなり黄金時代を築いた。しかし、明朗な勧善懲悪の東映時代劇は1960年代に入ると行き詰まり、末期にリアリズムの集団時代劇を生み出すものの終焉。映画不況が始まった1960年代に入ると時代劇は客が入らなくなり、コストダウンのため1963~64年にかけて、京都撮影所の大リストラを敢行し、東映テレビ・プロダクション、東映動画へ大半の従業員が配転される。また取締役俳優である片岡千恵蔵、市川右太衛門の両御大は取締役の地位は留任するもの専属契約が切られ、右太衛門は映画から引退。演出料が非常に高い渡辺邦男、松田定次、佐々木康などの時代劇の大御所監督も東映を退社して行った。
一方、東映現代劇は1950年代半ばから1960年代前半にかけ波島進、江原真二郎、中原ひとみ、高倉健、佐久間良子、水木襄、梅宮辰夫、千葉真一、三田佳子ら主演スターを輩出。1957年(昭和32年)には東京・大泉撮影所の隣に動画専用スタジオを建設し、前年に日動映画を合併して設立した東映動画(現・東映アニメーション)を移転させた。1958年(昭和33年)には競合会社よりもいち早くテレビ映画の製作に着手。同年に大泉に東映テレビ・プロダクションとその撮影所を設ける。観客動員No.1となった東映は1960年(昭和35年)に第二東映を設立し、制作本数を倍増して日本映画界の売上50%のシェアを目指した。同年に第二東映が新東宝を吸収合併し、時代劇を新東宝が現代劇を第二東映が制作する新会社の新東映の設立が仮調印直前まで進むも頓挫。翌1961年に第二東映はニュー東映と改称するが、うまくいかずに2年で解散した。
1963年(昭和38年)からは時代劇に代わって、明治期から昭和初期を舞台にし勧善懲悪の世界の時代劇の変種でもある[7]任侠物を京都、東京両撮影所で量産してブームを作った(東映任侠映画)。1965年(昭和40年)からの鶴田浩二、高倉健、藤純子らを擁した任侠路線は約10年続き、1973年(昭和48年)以降は、菅原文太の『仁義なき戦い』シリーズに始まる実録物や千葉真一の格闘映画がブレイク。千葉の格闘映画は日本国外でも大ヒットしたが、プログラムピクチャーとしてのヤクザ映画路線は1970年代末に終了した。
この間、1954年(昭和29年)にはプロ野球・東急フライヤーズ(現北海道日本ハムファイターズ)の運営を東京急行電鉄から受託し、東映フライヤーズとした。また、1959年(昭和34年)開局の日本教育テレビ(現在のテレビ朝日)に資本参加し同局番組の有力な供給源となるなど、来るべきテレビ時代に先手を打った。ところが、1964年(昭和39年)9月30日には資本面で東急から分離独立する。この背景には嫌々ながら東映の社長に派遣され、多重債務を抱え自転車操業で倒産寸前だった同社の再建を成功させた大川博と、東急本体を引き継ぎ東急グループの基本を沿線開発に据えた五島昇との間に確執があったと言われている。東映フライヤーズは引き続き共有の形を採った。ただし、2011年現在も東京急行電鉄は第4位株主であり、関係会社ではある。
1960年代半ばから映画の斜陽化が顕著になると、ヤクザもの映画で観客動員を保つ一方で、1971年(昭和46年)二代目社長に就任した岡田茂は、テレビに取り込まれない客層を狙い実録ヤクザものやエログロものを量産して興行収入で他社を圧倒した。また時代劇が斜陽になったことから1975年(昭和50年)に京都撮影所のオープンセットの維持を画して、一部を東映太秦映画村とした。1966年(昭和41年)、日本教育テレビ持株の半数を朝日新聞社へ譲渡し、成績不振と黒い霧事件の余波で観客数が伸び悩んでいた東映フライヤーズを東急と共に1972年(昭和47年)オフに日拓ホームに売却。その一方で、シティホテルや不動産分譲、撮影所余剰地の複合施設開発など新規事業を開拓して事業の再構築を行った。本業の映像部門でも、香港映画限定ながら洋画配給部門を新設し邦画部門の不振を補ったほか、劇場用映画以外にテレビ映画の制作にも積極的に取り組んだ。
1975年(昭和50年)に新たなジャンルであるパニック映画『新幹線大爆破』を公開したが、日本国内ではヒットしなかったものの、日本国外では大ヒットした。同年の『トラック野郎』は『新幹線大爆破』よりヒットしたため、シリーズ化された。
1978年正月公開の『柳生一族の陰謀』から従来の量産体制による2本立て興行に代わって、大作映画1本立て長期興行路線が定着。それとともに、子会社に東映セントラルフィルムを設立して、同年に『最も危険な遊技』を第1作として旗揚げ。1988年に解散するまで、本社の大作路線を補完する中小規模予算のプログラムピクチャーの製作会社として、あるいは外注したピンク映画の配給会社として活動した。1980年に『二百三高地』が大ヒットして、制作部門を合理化するとともに一時の東映カラーだった不良性感度の路線を一掃した。
1980年代に入ると、これまで得意としてきたアウトローものやヤクザ映画が苦戦するも、角川春樹が製作したいわゆる角川映画を数多く配給して好成績をあげた。『ビー・バップ・ハイスクール』シリーズは1980年代前半に人気を呼び、『極道の妻たち』や宮尾登美子原作作品など女性路線も開拓した。一方、1960年代に始まった東映まんがまつりは、1980年代後半から1990年代前半まで東映アニメフェアとして高い人気を誇ったが、1996年(平成8年)からは凋落していった。東映自体もまた、角川映画の勢いとアニメ映画の全盛期が過ぎて、1990年代に入るとそれまで東宝と拮抗していた興行成績が引き離されていった。
1989年(平成元年)からは東映Vシネマというオリジナルビデオをリリースすることで映画の制作数を補うなど、スクリーン以外での映像展開を積極的に進めて対応を図っている。 2011年(平成23年)9月から、国際営業部が新レーベル「TOEI TRY△NGLE」(東映トライアングル)で約30年ぶりに日本国外映画の買い付けと配給を行う。



出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

2012/12/24現在

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